【GDP】【経済分析】GDPギャップー物価への上昇圧力がわかる

GDPギャップという言葉が、新聞などで使われる場合がありますが、わかりにくいと感じる人も多いのではないでしょうか。内閣府や日銀が計算していますが、そもそも「統計」ではないので、計算法によって変わるものです。

「景気を表すもの」「物価への上昇圧力を表すもの」ということを理解していればよいと思いますが、さらに詳しく知りたい人ために、GDPギャップに関する基本的な知識を解説します。

経済統計の使い方では、統計データの入手法から分析法まで解説しています。

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Contents

月例経済報告で報告
月例経済報告のサイトから入手可能
潜在ＧＤＰとは
潜在GDPの作成法
パン屋の例では…
まとめ

月例経済報告で報告

景気動向を示す指標の一つとしてＧＤＰギャップ（需給ギャップも同じ意味で使われます）があります。ＧＤＰは現実の生産活動を表しますが、GDPギャップは、GDPが平均的なＧＤＰの水準とどの程度かい離しているかを表すものです。ギャップとは、需要（現実のGDP)と供給（潜在GDP）の差のことです。GDPギャップはギャップ率として表すことが多く、以下の式で表されます。

$ GDPギャップ（率）＝\dfrac{現実のGDP－潜在GDP}{潜在GDP}×100$

需給ギャップがプラスとうことは、相対的に需要が強いことを表します。モノを買いたい人の方が多いということで、景気が良いことを表し、物価の上昇圧力になります。

需給ギャップがマイナスということは、相対的に供給が強いということを表します。モノを売りたい人の方が多いということで、景気が悪いことを表し、売れ残る可能性があるため、物価の下落圧力になります。

内閣府は四半期に一回今週の指標として発表しており、月例経済報告でも報告されています。

需給ギャップはインフレの要因としても重視されています。日本銀行はGDPギャップ（需給ギャップ）を独自に計算しており、分析データとして発表し、金融政策の参考にしています。

月例経済報告のサイトから入手可能

内閣府の推計したGDPギャップや潜在GDPのデータは、月例経済報告のサイトから入手できます。

GDPギャップのデータ

潜在ＧＤＰとは

次に潜在GDPについて説明します。潜在ＧＤＰの考え方は、2種類あります。一つは、供給能力の最大値というものです。失業者が全員働き、過去最高時と同じくらい残業し、生産設備をフル稼働させたときのＧＤＰということです。本来はこちらが潜在GDPでしょうが、分析データとしてはあまり使われません。

潜在GDPのもう一つの考え方は、労働力や生産設備を過去の平均的な水準で稼動させたＧＤＰという考え方です。就業者数、残業時間、生産設備などの過去の平均水準から求めます。

景気判断やインフレ圧力の指標として用いるときは、潜在ＧＤＰ＝平均的な水準と考えた方が、GDPギャップの意味がはっきりします。潜在ＧＤＰをフル稼働した場合と考えると、現実のＧＤＰはそれを常に下回ることになります。

潜在GDPの作成法

潜在GDPは、生産要素別に推計するの場合が多いです。労働（就業者数×労働時間）、資本投入量、TFP（全要素生産性）に分けて推計するのが一般的です。

内閣府の推計法については、経済財政分析ディスカッションペーパー（DP／17－3）に載っています。

内閣府の推計した潜在GDPは以下の通りです。2020年以降の労働投入量は2020年4－6月以降は仮置き、全要素生産性の2022年1－3月期はトレンド推計です。

パン屋の例では…

GDPギャップや潜在GDPについて、パン屋の例で考えて見ましょう。パン屋で働いている人が普通に働き、パン焼き器も普通に使って生産できるパンの量が潜在ＧＤＰを表します（潜在GDP＝平均値と考えた場合）。しかし、あまりお客さんが来ない時は、働く時間を減らしたり、パン焼き器の稼働時間を減らしたりして、売れそうな分だけ焼くでしょう。これが現実のＧＤＰにあたります。

パンをたくさん作る能力があるのにお客さんがあまり来ないというのは、ＧＤＰギャップがマイナスの場合です。設備や労働力が余るので効率的ではありません。いつまでたってもお客さんがいっこうに増えないとしたら、お客さんを呼び込むために値段を下げる必要が生じてきます。また、アルバイトを雇うのを止めてもやっていけるかもしれません。こうして物価が下がったり、雇用者が減ったりします。これが不況にあたります。

逆に平均的に作る量を超えてお客さんが殺到する場合もあるでしょう。これがＧＤＰギャップがプラスの場合です。値段を上げても買う人がたくさんでてきます。この場合は、生産能力を上げるために新たなパン焼き機を買うことも考えられます。これは設備投資を増やすことに当たります。

最近の潜在GDPは、0.5％近辺で推移していることがわかります。以前は潜在成長率は２％程度と言われていましたが、現在では0.5％成長すれば平均的な成長水準ということです。新型コロナ感染拡大の大きなマイナス成長を反映している面も大きいですが、いずれ、潜在成長率はマイナスになるでしょう。